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松林 政仁; 安田 良; 丹治 輝; 宮田 賢; 松江 秀明; 中西 友子
第5回放射線による非破壊評価シンポジウム講演論文集, p.35 - 36, 2005/02
茨城県では平成16年に中性子の産業利用を促進するための中性子利用促進研究会が立ち上げられた。その中の個別研究会として「非破壊分析・可視化研究会」があり、中性子を利用した即発
線分析法による非破壊微量分析及び中性子ラジオグラフィによる非破壊可視化をテーマに地域企業を対象として講義,講演などを通じた啓蒙活動並びにモデル実験に取り組んでいる。本発表ではこれまでの研究会の活動を紹介する。
辻村 憲雄; 篠原 邦彦; 百瀬 琢麿
PNC TN8410 98-083, 20 Pages, 1998/05
東海事業所では、放射線業務従事者のモニタリング期間は原則的に3カ月間であるが、プルトニウム燃料取扱施設等で作業を行う者については短期間に比較的高い被ばくを受ける可能性があるため1カ月毎に個人線量計を交換し、被ばく管理を行っている。しかし、モニタリング期間を3カ月間から1カ月間に変更する際の具体的な条件はこれまで設定されていない。本研究では、平成7年度の1カ月管理者の被ばく実績値を基に、モニタリング期間を1カ月から3カ月に変更した場合の被ばく線量当量分布を試算し、有意値として記録される割合の変化を調べた。その結果、3ヶ月間の合計線量が0.3mSvに満たない程度の線量レベルであれば、1カ月管理にする必然性は小さいことが分かった。
not registered
PNC TJ1601 98-004, 16 Pages, 1998/03
原子力に関する環境影響評価は局地を対象としたものが多く、評価モデルの各パラメータはその対象地域固有の値を用いている。近年、対象地域を限定しないGeneral modelの開発が進められているが、土壌性状等の環境条件は地域によって大きく変動するため、利用するパラメータも広範な環境条件に対応できるものを収集する必要がある。本調査研究は、その一環として、我が国における地質分布、植生等について系統的に取りまとめるとともに、土壌の物理・化学的性状と各種元素の土壌粒子への収着因子の解析及び可吸態にに関する調査を実施し、General modelに活用可能なパラメータを整備することを目的とする。
not registered
PNC TY1569 98-001, 34 Pages, 1996/03
坑道掘削に伴い周辺岩盤の力学的、水理学的物性が変化すると考えられる。このような物性が変化した岩盤領域は、新たな物質の移行経路となる可能性があるとともに、坑道の力学的安定性に影響をもたらすと考えられる。このような観点から坑道掘削に伴う周辺岩盤の物性変化の範囲や程度を定量的に評価することが重要である。しかし、坑道掘削に伴う岩盤の物性変化を計測・評価する手法は確立されているとはいえない。このため、掘削に伴う物性変化に関する評価手法の開発を目的として、資環研との共同研究を開始した。共同研究においては、資環研が評価手法の開発に関する室内試験および原位置試験を実施し、動燃事業団が掘削に伴う物性変化を把握するために、東濃鉱山において掘削影響試験を実施するという分担とした。本研究期間での目的は、以下のようにまとめることができる。・室内規模での比抵抗計測実験により、計測手法の妥当性と精度の確認ならびに原位置計測への適用性の可能性について検討する。・東濃鉱山北延NATM坑道掘削予定位置周辺で採用した岩石コアを用いて室内試験を行い、当該岩盤を構成する岩石の基礎物性データと破壊特性を把握する。・坑道掘削の地山状態に対する影響を評価するための事前調査として、原位置比抵抗トモグラフィ調査を実施し、坑道掘削前の岩盤の比抵抗分布を把握する。
藤井 寛一*; 北谷 文人; 高橋 武士*
PNC TY8613 95-001, 48 Pages, 1995/03
レーザを用いて、種々の元素の同位体分離を行うためには、同位体分離用にカスタマイズされたレーザを開発することが必要である。現在のレーザを用いた同位体分離に用いられるレーザは、CO2レーザおよび、YAGレーザまたはエキシマレーザ励起の色素レーザである。これらのレーザでは、光子当たりのエネルギーが低いために効率のよい同位体分離を行うことがしづらい。これは、レーザを用いた同位体分離においては、最終段階では、目的同位体に解離、イオン化、運動量変化などの物理化学的変化を生じさせることによって目的同位体を分離回収する技術であるために、これらような変化を容易に生じさせるためには、エネルギーの大きな光子の利用が必須となる。これから、高効率で高出力の短波長レーザの開発は、レーザを用いた同位体分離にとって非常に重要な項目となる。また、高効率に光子を用いるためには、発生したレーザ光の質が重要となる。ビームの質(スペクトル幅、横モード、広がり角など)が悪ければ、レーザ光は、効率よく利用することができない。このために、種々の同位体分離に必要な波長を高効率で発生できる可能性のある短波長レーザとして、金属蒸気を用いた短波長レーザの開発と発生したレーザビームの高品質化について茨城大学と動燃で共同に研究を行った結果について報告する。金属蒸気レーザとしては、高繰り返しの可視光を、単純な構造のレーザ管で発生できる金属ハロゲン化物を用いたレーザの高効率化について基礎的な研究を行った。また、レーザ光の高品位化については、回折の影響をのぞき伝播可能な、非回折光の発生について考察を行った。
12月)桜井 直行; 飛田 和則; 鈴木 猛; 片桐 裕実; 清水 武彦; 叶野 豊; 吉田 美香
PNC TN8440 94-003, 157 Pages, 1994/03
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1993年1月から12月までの間に実施した環境モニタリングの結果を取りまとめたものであり、大気及び海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果についても併せて収録した。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
飛田 和則; 片桐 裕実; 磯崎 久明; 磯崎 徳重; 大内 博
PNC TN8520 94-003, 303 Pages, 1994/01
東海事業所における海洋環境監視業務は、再処理施設保安規定第7編環境監視及び茨城県環境放射線監視計画に基づいて実施されている。本マニュアルにおいては、海洋環境監視業務として、海洋試料(海水・海底土等)の採取作業及び海洋データ処理作業等を中心にとりまとめたものである。又、海洋環境監視作業に使用するモニタリング船「せいかい」の機関及び操船方法についてとりまとめたものである。尚、今後とも海洋環境監視計画の見直し、船舶設備の更新(船舶安全法等による)等、随時必要に応じて追加・改訂される予定である。
倉林 美積; 飛田 和則; 磯崎 久明; 磯崎 徳重; 晴山 央一
PNC TN8450 93-004, 144 Pages, 1993/06
一般に、一つの海域に水温、塩分、密度等の異なった二つの水塊が存在した場合、その水塊は必ずしも混合せず、特異な境界面を形成することが知られている。この境界面の形成の有無については、水温・塩分等を観測することにより推定することが可能である。東海環境安全課では、海洋環境モニタリングとして、東海沿岸海域の海水・海底土・海産生物の放射能レベルの調査はもちろんのこと、流動調査並びに水温・塩分等の水平分布観測及び鉛直分布観測等の海洋観測を実施している。本報告書は、東海環境安全課の実施してきた種々の海洋観測のうち、1990年及び1991年の水温、塩分等の鉛直分布観測結果をまとめたものである。
飛田 和則; 圓尾 好宏; 須藤 雅之; 渡辺 均; 清水 武彦; 叶野 豊; 住谷 秀一
PNC TN8440 92-007, 161 Pages, 1992/03
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書では、1991年1月から12月までの間に実施した環境モニタリングの結果を取りまとめたものであり、大気及び海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果についても併せて収録した。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
12月)住谷 秀一; 圓尾 好宏; 須藤 雅之; 渡辺 均; 清水 武彦; 室井 隆彦; 叶野 豊
PNC TN8440 91-015, 143 Pages, 1991/03
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1990年1月から12月までの間に実施した環境モニタリングの結果をとりまとめたものであり、大気及び海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果についても併せて収録した。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
成田 脩; 塚田 祥文*; 神 和美*; 須藤 雅之*; 石田 順一郎
PNC TN8440 88-017, 63 Pages, 1988/08
環境安全課は,再処理保安規定等の監視計画に基づき再処理施設周辺環境の放射線(能)監視を行っている。そのうち空間線量率は,Nal(T1)シンチレータを用いて連続的に周辺監視区域内・外10カ所で,また積算線量は,TLDを用いて周辺監視区域内・外40カ所で測定し,国及び県へ定期的に報告している。その結果,操業開始以来これまで10年間以上にわたり異常の無いことが確認されている。 本報告書は,1978年から10年間に測定した空間線量率及び積算線量の結果について取りまとめたものである。 空間線量率は,モニタリングステーション(DBMエネルギー補償型検出器)でおおよそ4
R/h,モニタリングポスト(エネルギー非補償型検出器)で4-7R/hである。また,積算線量は,周辺監視区域外で24-47mR/y,周辺監視区域内で25-46mR/yの範囲内にある。
五十嵐 孝行*; 進藤 勝利*; 水谷 啓一*
PNC TN9410 86-117, 145 Pages, 1986/10
昭和61年4月26日、ソビエト連邦ウクライナ共和国にあるチェルノブイル原子力発電所で原子炉が破損する大規模な事故が発生した。この事故により多量の放射性物質が大気圏内に放出され、西欧諸国はもとより日本においても全国各地で空気中の浮遊塵や雨水等にヨウ素131を主核種とした放射能が検出された。この報告書は、この事故に伴い、昭和61年4月30日から7月4日にかけて大洗工学センターで採取した環境試料中の放射能測定結果についてまとめ、測定結果を踏まえて若干の考察を加えるとともに大洗工学センター周辺における被ばく線量の試算を行ったものである。
平山 昭生*; 岸本 洋一郎; 篠原 邦彦*; 並木 篤
PNC TN843 78-03, 50 Pages, 1978/05
ALAPあるいはALARA思想の具体化に伴ない,施設周辺における低線量(率)測定が課題となってきた。このため,エネルギ補償付Nal(Tl)シンチレーション検出器や高圧電離箱といった高感度の測定装置が開発されている。しかしながら,これらの装置は,高価であり保守もめんどうであるため,多数を設置することは難かしい。環境放射線測定の目的には,また,比較的安価で取扱いが容易な熱ルミネッセンス線量計(TLD)が使用できる。このため,TLDが上記装置と併用されている。動燃東海事業所においては,昭和48年頃から,ガラス線量計に代えてTLD(CaSO4:Tm,松下電器UD-200S)を環境モニタリングに使用している。設置ポイント数は,現在47個所で,それぞれのポイントには,3あるいは4本のTLDが設置されている。測定期間は,約3カ月間であり,測定誤差は,
1015%である。本レポートは,TLDによる環境放射線測定の精度を改善するため,従来の方法をレビューしたものである。
